【稼働率とは？】稼働率を無理に高めてはいけない理由とは？

製造業の工場や生産現場でよく耳にするのが、稼働率という言葉です。

稼働率を無理に高めようとすると、生産性が落ちたり余剰在庫を抱える恐れがあります。

この記事では稼働率が表す意味と可動率との違い、具体例を交えた計算方法を解説します。

製造業で理想的な稼働率もお伝えするので、生産効率を高めたい担当者の方は、ぜひ参考にしてみてください。

稼働率とは？

稼働率（英語：Operating ratio）とは稼働可能な時間に対して、どれほど稼動できたかという割合を示す指標のことです。

主に生産工場や設備、機械といった製造業で使われる用語です。

例えば1日100個作れる設備で80個作った場合の稼働率は80%、120個作った場合の稼働率は120%となります。

設備の稼働時間が長いほどその設備から生産される量が増えることから、生産の効率性を判断する重要な指標となるのです。

稼働率は需要・オーダーがあることが前提で、需要・オーダーが多ければ稼働率が100%を超えることもあります。

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稼働率は人がどれほど作業したか、設備がどれほど稼動したかを示す指標です。

可動率（べきどうりつ、英語：operational Availability）は設備が正常に稼働可能な時間に対して、正常に稼働した時間の割合を示す指標です。

可動率の計算式には、設備にトラブルが発生して停止した時間を除いた時間が用いられます。

稼働率と違い需要・オーダーの影響は受けず、可動率が100%を超えることはありません。

稼働率と可動率の違いを簡単にまとめると、次のようになります。

稼働率と可動率は、生産性の向上が目的という部分においては共通です。

なお、稼働率の計算方法は「生産量ベース」と「稼動時間ベース」の2通りあります。

可動率の計算式は以下の通りです。

設備総合効率（英語：Overrall Equipment Effectieness）とは、自動化ラインを中心とした設備保全に関する指標の1つです。

公益社団法人日本プランドメンテナンス協会が提唱し、国際標準の規格として国内外の多くの企業で活用されています。

設備総合効率の計算式は以下の通りです。

生産ラインのムダやロスといった要因を浮き彫りにして、改善に役立てることができます。

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稼働率・可動率の計算に必要なデータや、計算・評価の方法を例を交えて紹介します。

稼働率を時間ベースで評価するには、設備ごとの稼動実績データが必要になります。

稼動実績データの項目例は、以下を参考にしてみてください。

評価の基準時間は、実績データからは分かりません。

そのため、稼動日数や稼動可能時間をあらかじめ設定しておきましょう。

以下のような事例を用いて、稼働率・可動率を計算してみます。

【稼動実績データ】