ITエンジニアや社員のスキル管理ツールfapi(ファピー)を提供する(株)FDCの佐々木舞美が、IT人材育成の指標となる「ITスキルマップ」の中核をなすITSS(ITスキル標準)について詳しく解説します。
経済産業省とIPA(独立行政法人情報処理推進機構)が策定したこの標準は、IT関連サービスの提供に必要な実務能力を明確化・体系化した指標として、2002年12月に公表されました。
デジタル化が加速する現代において、企業の人材育成や個人のキャリア形成に欠かせないツールとなっています。
本記事では、ITSSの基本概念から最新のデジタルスキル標準との関係性、企業での活用方法まで、教科書のようにわかりやすく解説します。

ITSS(ITスキル標準)とは何か

ITSS(IT Skill Standard:ITスキル標準)とは、IT関連サービスの提供に必要とされる能力を明確化・体系化した指標です。経済産業省が2002年12月に策定・公表し、現在は独立行政法人情報処理推進機構(IPA)によって管理されています。

ITSSは、高度IT人材の育成を目的として作成されており、IT技術者のスキルレベルとキャリアパスを客観的に評価できる仕組みを提供しています。従来の「なんとなく」や「経験則」に頼った人材評価から脱却し、明確な基準に基づいた体系的な人材育成を実現するための重要なフレームワークとなっています。

ポイント

ITSSは単なる資格や試験の体系ではなく、IT業務で実際に求められる「実務能力」を評価する指標です。企業の人材育成計画や個人のキャリア設計において、実践的な指針として活用されています。

ITSSが規定する7段階のレベル評価

ITSSでは、IT技術者個人の能力や実績に基づいて7段階のスキルレベルを規定しています。各レベルには求められる知識や実務能力が明確に定義されており、自分の現状レベルや今後強化すべきスキルを把握することができます。

7段階のレベル詳細

レベル 位置づけ 求められる能力
レベル1 エントリーレベル 情報技術に関する基本的な知識を有し、上位者の指導の下で業務を遂行できる
レベル2 基本的な知識・技能 上位者の指導の下で、要求された作業を担当できる
レベル3 応用的知識・技能 応用的な知識・技能を有し、独力で業務を遂行できる
レベル4 プロフェッショナル 専門分野においてプロフェッショナルとしてのスキルが確立され、独力で課題を発見し解決できる
レベル5 シニアプロフェッショナル 社内で認められた専門家として、担当業務の遂行において最高レベルの成果を出せる
レベル6 エキスパート 国内において第一人者として、多大な貢献を行える
レベル7 国際的エキスパート 国際的に認められた第一人者として、業界を牽引できる

評価は達成度指標による経験・実績で評価することを基本としており、単に知識を持っているだけではなく、実務での成果や貢献度が重視される仕組みとなっています。

ITSSが分類する11の職種と35の専門分野

ITSSでは、IT業務を11職種に分類し、さらに全部で35の専門分野を設けています。この横軸の分類と、前述の7段階のレベル評価(縦軸)を組み合わせることで、詳細なスキルマップが構成されます。

11職種の概要

  1. マーケティング:市場調査や製品企画、プロモーション戦略の立案などを担当
  2. セールス:顧客への提案活動や営業戦略の立案、契約締結などを担当
  3. コンサルタント:顧客の経営課題に対するIT戦略の立案やコンサルティングを担当
  4. ITアーキテクト:システム全体の設計や技術的な意思決定を担当
  5. プロジェクトマネジメント:プロジェクトの計画、実行、管理を統括
  6. ITスペシャリスト:プラットフォーム、ネットワーク、データベース、セキュリティなどの専門技術を担当
  7. アプリケーションスペシャリスト:業務アプリケーションの設計や開発を担当
  8. ソフトウェアデベロップメント:ソフトウェア製品の開発を担当
  9. カスタマサービス:顧客への技術サポートやサービス提供を担当
  10. ITサービスマネジメント:ITサービスの運用管理を担当
  11. エデュケーション:IT教育や研修プログラムの企画・実施を担当
ポイント

これらの職種は単独で存在するのではなく、キャリアパスとして相互に関連しています。例えば、ITスペシャリストからITアーキテクトへ、あるいはプロジェクトマネジメントへといったキャリアチェンジも想定されています。

ITSSとデジタルスキル標準(DSS)の関係性

2022年12月、経済産業省とIPAは新たに「デジタルスキル標準(DSS:Digital Skill Standard)」を策定・公表しました。DSSは2024年7月にバージョンアップされ、現在はv1.2が公開されています。

デジタルスキル標準の2つの構成要素

デジタルスキル標準は、以下の2つの指針から構成されています。

  • DXリテラシー標準(DSS-L):全てのビジネスパーソンが身につけるべき能力・スキルの標準
  • DX推進スキル標準(DSS-P):DXを推進する人材の役割や習得すべきスキルの標準

ITSSとDSSの違い

比較項目 ITSS(ITスキル標準) DSS(デジタルスキル標準)
策定年 2002年12月 2022年12月(2024年7月改訂)
対象 IT専門職・エンジニア 全てのビジネスパーソン+DX推進人材
目的 ITサービス提供のための技術評価 DX推進のための人材育成指針
スキル範囲 IT技術中心 デジタル技術全般+マインドセット
重視する要素 技術スキル・実務能力 技術+コミュニケーション+問題解決などのソフトスキル

DSSがITSSと異なる最大のポイントは、様々な状況に適用できる幅広いデジタルスキルをカバーしていることです。さらにDSSは、コミュニケーションや問題解決など、ITの技術以外に、ビジネス上で必要なソフトスキルにも重点を置いています。

企業におけるITSSスキルマップの活用方法

ITSSスキルマップを企業で活用することで、人材育成の体系化と可視化が実現できます。ここでは、具体的な活用方法とそのメリットについて解説します。

主な活用シーン

  • 人材育成計画の策定:社員の現状スキルレベルを把握し、目標レベルに到達するための育成計画を立案
  • 適材適所の人材配置:プロジェクトに必要なスキルと社員のスキルをマッチングし、最適な配置を実現
  • 評価基準の明確化:客観的な評価基準により、公平で透明性の高い人事評価が可能に
  • 採用要件の明確化:必要な職種とレベルを明示することで、効果的な採用活動が実施可能
  • キャリアパスの可視化:社員が自身のキャリア目標を設定し、成長の道筋を描くことができる

導入のメリット

ポイント

ITSSスキルマップを導入した企業では、以下のような効果が報告されています。

  • 社員のスキルが一覧表に可視化されるため、評価に対する不満が軽減
  • 体系的な育成計画により、優秀な人材の定着率が向上
  • 属人化していた技術やノウハウの組織的な共有が促進
  • プロジェクトへの人材配置の最適化により、生産性が向上

運用のポイント

ITSSスキルマップを効果的に運用するためには、以下のポイントに注意が必要です。

  1. 定期的な更新:社員のスキルは常に変化するため、半年または1年ごとに更新することが推奨されます
  2. 自己評価と他者評価の組み合わせ:本人の自己評価だけでなく、上司や同僚からの評価も取り入れることで、より客観的な評価が可能になります
  3. 育成施策との連動:スキルマップで明らかになったギャップを埋めるための研修やOJTを計画的に実施します
  4. 社内での共有と活用:スキルマップを人事部門だけでなく、各部門のマネージャーと共有し、日常的に活用できる仕組みを構築します

ITSSとIPA提供のテンプレート活用

IT企業がスキルマップを作成する際には、IPA(独立行政法人情報処理推進機構)が提供する資料およびテンプレートを活用することができます。IPAの「情報システムユーザースキル標準(UISS)」や「i-Competency Dictionary(iCD)」なども、ITSSと組み合わせて活用することで、より実践的なスキル管理が可能になります。

iCD(i-Competency Dictionary)との連携

iCDは、ITSSをベースに発展させたタスクベースのスキル辞書です。より具体的な業務タスクとスキルを紐付けることができるため、実務に即したスキル管理が実現できます。2024年現在、多くの企業がiCDを活用した人材育成を実践しています。

ポイント

iCD活用企業認証制度も設けられており、適切にiCDを活用している企業は認証を受けることができます。これにより、人材育成に積極的に取り組んでいることを対外的にアピールすることも可能です。

ITSSと資格・認定試験の関係

ITSSの各レベルには、対応する情報処理技術者試験や民間資格がマッピングされています。これは「ISVマップ」として定期的に更新されており、2025年10月版が最新となっています。

レベル別の代表的な資格例

  • レベル1~2:ITパスポート試験、基本情報技術者試験(FE)
  • レベル3:応用情報技術者試験(AP)
  • レベル4以上:ITストラテジスト試験、システムアーキテクト試験、プロジェクトマネージャ試験、ネットワークスペシャリスト試験、データベーススペシャリスト試験、情報セキュリティスペシャリスト試験、ITサービスマネージャ試験などの高度試験

ただし、ITSSは実務能力を評価する指標であるため、資格取得だけではレベルに到達したとは判断されません。実際の業務での成果や経験も重要な評価要素となります。

今後のIT人材育成とスキルマップの展望

2024年には、経済産業省から「生成AI時代のDX推進に必要な人材・スキルの考え方」という報告書も公表されました。AIをはじめとする技術の急速な進化により、IT人材に求められるスキルも常に変化しています。

ITSSは2002年の策定以来、時代に合わせて更新が続けられており、デジタルスキル標準(DSS)との統合的な活用が推奨されています。企業は、ITSSによる専門職の育成と、DSSによる全社的なデジタルリテラシー向上の両面から、包括的な人材育成戦略を構築することが求められています。

スキルマップ活用の今後のトレンド

  • 生成AIやクラウド技術など、最新技術への対応スキルの重要性増加
  • 技術スキルだけでなく、ビジネス理解やコミュニケーション能力の重視
  • 継続的な学習(リスキリング・アップスキリング)の組織的支援
  • スキル管理ツールのデジタル化と自動化の進展

まとめ:次の記事ではおすすめのスキルマップツール5選を紹介

本記事では、ITスキルマップの中核をなすITSS(ITスキル標準)について、その基本概念から7段階のレベル評価、11職種の分類、デジタルスキル標準(DSS)との関係性、そして企業での活用方法まで詳しく解説しました。

ITSSは、IT人材の育成とキャリア形成において、客観的で体系的な指標を提供する重要なフレームワークです。2002年の策定以来、日本のIT業界における人材育成の基盤として活用され続けており、現在ではデジタルスキル標準(DSS)と組み合わせることで、より包括的な人材育成が可能になっています。

企業がITSSスキルマップを導入することで、人材の可視化、適材適所の配置、体系的な育成計画の策定など、多くのメリットが得られます。ただし、効果的な運用のためには、定期的な更新や育成施策との連動が不可欠です。

次の記事では、ITSSやDSSに基づいたスキル管理を効率的に実施できる、おすすめのスキルマップツール5選を詳しくご紹介します。実際の導入事例や選定ポイントについても解説しますので、ぜひご覧ください。